このコーナーでは「暮らし、仕事、社会」、私達の身近なところにあるデジタル化の動きをご紹介していきます。
今日は、IoTやA Iを活用して、野菜がいつでもどこでも誰にでも育てられるサービス「grow」をご紹介しました。

フードロスや食糧危機、後継者不足など、日本の農業には様々な社会課題があります。
そんな課題を解決するために、アメリカやヨーロッパなど海外では、市民が野菜を育てて共に分かち合う、そんな文化が定着してきています。
しかし、日本ではまだまだ農家で育ったものを「買う」だけの一択です。
そんななか今、IoTやA Iを活用して、「買う」の一択だけでなく、「育てる」、「シェア」するなど選択肢を増やして課題を解決していこうという「grow」という取り組みが注目を集めています。

「grow」について簡単に説明すると、自宅のベランダやビルの屋上、マンションの一室などを畑にして、都心部において野菜がいつでもどこでも誰でも育てられるプラットフォームなんです。
開発の経緯について、この「grow」を立ち上げたプランティオ株式会社の共同創業者でCEOの芹澤孝悦さんに伺いました。

「こういう行為をアーバンファーミングと言います。都会で農業体験をすることなんですけど、
実はこのアーバンファーミングは今、海外でカルチャーとして定着してきていまして、
例えばロンドンとかでも、ロンドンの市内に3000ヶ所以上の畑があったり、そこで120万食分の野菜が市民の手によって生産されています。
でも、日本でそれを行おうとした時に、やり方がわからなかったり、忙しかったり、そういった人たちがいるので、
私達のセンサーが野菜の方から水をあげてくださいとか、間引きをしてくださいとか、そういうふうに語りかけるような仕組みにして、マネージすれば潤滑潤滑になるかなと思って開発しました。」

昨今、世界規模で食料不安が大きな問題になっていますが、フランスでも市民が野菜を育てることを国を挙げてサポートする取り組みが始まっていて、自分で野菜を育てることは今、世界的に注目されているそうです。

芹澤さんのお話に出ていたセンサーは、「grow CONNECT」という、土にさして使うスティック型のIoTセンサーで、
土壌温度計、土壌湿度計、外気温計、外出時計、湿度センサー、Bluetooth、Wi-Fi等を搭載しています。
これらを使ってデータを測定し、水やりや間引きのタイミングなど栽培に関するアドバイスを通知してくれるようになっています。

また、野菜を育てる人と野菜が欲しい人をつなぐプラットフォーム「grow SHARE」についても芹澤さんに伺いました。

「grow SHAREは、PCやスマホから見られるんですが、皆さんの家庭のベランダやビルの屋上、商業施設の中など、
皆さんが行う小さなアグリカルチャーのアクティビティ、つまり野菜栽培を一覧で見ることができます。
例えば、あっ！ここでジャガイモを育てているんだ。しかも、そろそろ収穫期だ、物々交換をしよう、というふうに従来の農業だったり、
海外のアーバンファーミングでは可視化されていないものを私達は可視化することで、
みんなでどれ位の野菜の栽培の収量があるとか、例えばその温度がどれくらいで推移しているとか、
水がどれ位使われているとか、そういった既存の農業ではできなかったことを可視化をしています。
大量生産、大量消費をしすぎてしまう、あとは農薬を使いすぎてしまう。
特に日本の場合、農薬の規制があまりないので海外に比べ、物によっては1000倍以上の残留濃度の農薬があったりします。
でも、こういったデジタライズすることで、必要な時に必要な分だけ野菜を育てるっていう、そういったマイクロファーミングが可能になってきます。」

実は、芹澤さんの祖父は日本で初めてプランターという和製英語を発案、前回の東京オリンピックで一気に広がりベランダ菜園というカルチャーを作った方なんですが、
そんな芹澤さんは、これからの農業や私たちのライフスタイルについてこんな風に語っていらっしゃいました。

「既存の農業は環境負荷がまだまだ高い産業です。一方で、大量生産、大量消費だとか、フードロスを起こしていますし、CO２を排出しながらトラックで野菜を運んでいます。一方で、世界ではCO２が排出しない距離で野菜を育てて食べるというカルチャーが着実に定着してきているので、そのアンチテーゼではないんですけれども、自分たちも野菜を育てるという、そういった方法をチョイスできるライフスタイルに変わっていくので、その時に私達のシステムが活躍できればなと思っています。」

これから、「育てる」、「シェア」の選択肢が、どれくらい増えていくか楽しみですね。
芹澤さん、貴重なお話をありがとうございました。