イメージ
イメージ
キヤノンマーケティングジャパン presents Solution in my life
カラー
カラー
カラー
Every Monday 8:38 〜8:48
Every Monday 8:38 〜8:48
「ITの浸透により、人々の生活をより良い方向に向かわせる」
そんな概念である“デジタルトランスフォーメーション”と
いう言葉が広がり、
私たちの暮らしは、より豊かに、より便利に、
日々ポジティブに変化しています。
このコーナーでは、暮らし、仕事、社会、私たちの身近な
ところにあるデジタル化の動きを紹介していきます。
2024年度以降はこちら
2024 01.29
病気の予防効果も期待されている電子スーツ「e-skin」

このコーナーでは「暮らし、仕事、社会」、私達の身近なところにあるデジタル化の動きをご紹介しています。

今回は、医療分野のDX、普段着のような着心地でヘルスケアデータを計測できる電子スーツ「e-skin」をご紹介しました。
この電子スーツにはセンサーが組み込まれていて、さらに伸縮性があって洗うことができるというのが最大の特徴。例えば、これを着て日常生活を送るだけで、体温や心拍数、筋肉の動き、姿勢などを自動計測でき、それをAIが分析することで病気の予兆の発見などにも役立つということなんです。

そこで今回は、この電子スーツ「e-skin」を開発した株式会社Xenoma(ゼノマ)の代表取締役CEO、網盛一郎さんにお話を伺いました。
null
「例えばみなさんApple Watchみたいに以前はただの時間を測るだけの時計であったのが、今であれば温度であったり、あるいは心拍であったり、あるいはそこから来るリラックスどれくらいしているかみたいなバイタルも取ることができるようになったとするならば、僕たちはみなさんが普段着ている服がそういった形でセンシングをして、皆さんの身体の状態を色々と知ることができる、というものがe-skinです。
e-skinというのは実は2つの意味があって、1つは皆さんの着る服や布地をエレクトロにする技術そのものをe-skinと呼んでいますし、その技術を使って服を作り、実際それがセンシングができて、サービスになるようなそのプロダクト自体をe-skinと呼んでいます。
我々はすでに皆さんが普段例えば、スポーツの時に着るようなすごく薄くてよく伸びるスパッツ、重さもごく普通の服であるにも関わらず、それを着るだけで非常に高精度なモーションキャプチャーをすることができるという服をすでに作っています。
例えばマラソンランナーのモーションを撮ろうと思うと、もう着心地が普通の服を着るだけで、いつでもどこでもデータが取れてしまうので、その服を着てもらって何だったら42.195km走ってもらってもフォームが取れると。
これが従来のカメラではできないし、あるいはすごく重いセンサーを身に纏っていると、パフォーマンスが落ちてしまうのですが、それが僕たちのものは着心地がほぼ完全に普通の服なので、皆さんのパフォーマンスを落とすことなく、そういったモーションのデータを取ることが出来るというサービスをすでに作っています」

このe-skin、具体的にはどういった方のどういった利用方法を想定しているのか、網盛さんに伺いました。

「将来的には、多分センシングをすれば何にでも使えると思っています。ゲームだって出来るだろうし、すごくいろんなことが出来るようになると思っています。ただ、やはりヘルスケアのような、病気であるとか、あるいはトップアスリートであるとかみたいにある程度強いニーズがあるところの方が市場の一番最初の入り口としては入りやすいだろうということで、実は我々のモーションキャプチャーはトップアスリートの方であったり、あとは、例えば骨折をしたり、足を怪我をしてリハビリをする時に足の回復状態を見るのに、世の中には歩幅だけ見て歩行解析をするケースはあるのですが、やはりちゃんと股関節が動いているかとか、膝関節が動いているかとかというふうに関節の可動までを高精度に見ようと思うと、実はすごく大変なのですが、僕らのやつはパンツ履くだけで出来るので、そういった形でリクエストが強いのは中でもヘルスケアが中心になっています」
     
最後に、今後の展開やe-skinにかける期待について伺いました。

「やはり着るだけで本当にいろんな病気が分かると良いと思っているので、例えば今後は心臓の音を聞くですとか、あるいは骨の状態を見るですとか、僕らができるセンシングでできることをどんどん入れていって、極端に言えば服を着ていたら健康診断ができるくらいのことが出来るようにどんどんと能力も発展させ、かつ皆さんがお使いいただきやすいように病院や医療機関に広めていきたいと思っています。
今後、高齢化社会を迎え労働人口が減っていくにもかかわらず、医療資源的にいうと、むしろより多くの医療資源を提供しなければいけないということは、いち医療従事者あたりのサービス量を増やさなければならないので、そこをテクノロジーで済ませられることは、ちょっとでもテクノロジーが引き取ることによって人がやるべきことは人にやってもらい、テクノロジーもしくはテクノロジー×患者自身が貢献すれば、社会全体を支えることが出来ると思っているので、まず、この今我が国日本の課題としては高齢化社会を迎えた医療従事者、労働力の減少を補填するためにテクノロジーを最大限に活かしていきたいというふうに考えています。
         
網盛さん、貴重なお話、ありがとうございました。

ツイッター Facebook
Top