防災FRONT LINE- TOKYO FM 80.0MHz

今週９日(月)に、鳥島近海を震源とする地震で、
地震の規模が小さかったにも関わらず津波が観測され、
伊豆諸島と小笠原諸島をはじめ広い範囲に津波注意報が出されました。
今朝は、専門家の見解を交えこの津波について振り返ります。

津波のメカニズムに詳しい東京大学地震研究所の三反畑修助教は、
今回、津波が発生した原因についてこのような可能性を指摘します。

伊豆諸島や小笠原諸島の海域には、多くの海底火山があって
地下には、マグマだまりがあると考えられています。
地下深くからマグマが供給されると、マグマだまりが膨張して
岩盤が破壊され、地震が発生したり、地形が大きく隆起する事で
海水が持ち上げられて津波が発生すると考えられるという事です。

ところで、今回、津波が確認された後に、
「津波注意報」が出されました。三反畑さんはこう解説します。

三反畑さんは、
現在の観測システムから考えると
今後も、伊豆諸島・小笠原諸島などでは、
注意報が出ていない中で津波が観測される可能性があると話します。

今回なぜ、津波が発生したのか？海底で何が起きているのか？
解析を進めているという事ですが、原因を発表するまでには
至っていないという事です。

政府の地震調査委委員会は、
「地震活動は低下しているが、
規模の小さい地震でも津波が発生している事から当面の間、注意が必要」
と呼びかけています。

引き続き、地震や津波の情報に注意しまし


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今週5日(木)鳥島近海を震源とする
マグニチュード6.６の地震が発生しました。
これにより伊豆諸島に「津波注意報」が出され、
八丈島では、３０センチの津波が観測されました。
今朝は、この地震について専門家の解説を交えてお伝えします。

東京大学地震研究所 地震火山情報センター
佐竹健治教授の解説です。　

さて、今回震度１以上の揺れは観測されなかったものの、
津波注意報が出されました。
背景にはどのような事があるのでしょうか？
佐竹教授はこう話します。　


５日(木)の地震について
気象庁は、
「１週間程度は地震に注意してほしい」と呼びかけています。

さて、佐竹教授のお話の中にもありましたが、
強い揺れや弱くても長い揺れを感じた時、
また今回のように地震を身体で感じなくても、
「津波警報や津波注意報」が出されている事を知ったら、
いちはやく海岸から離れる事。
津波警報が出された場合には、可能限り高い所へ避難しましょう。


避難するときは、近くの高台、津波避難タワー。
津波避難ビルに向かいましょう。

また、津波警報・津波注意報が解除され、
安全が確認されるまでは安全な場所に留まり
海に近づかないようにしましょう。

津波は想像を超える速さ、
想像を超える場所から津波はやってきます。

津波から身を守るためには、
日頃から津波に関する情報を収集したり
津波ハザードマップで家の安全な避難場所を確認する事が大切です。


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今月9月1日(金)で関東大震災から１００年となりました。
今月は、当時の被害状況を振り返りつつ、現在の防災について考えています。
今朝は、『防災教育』についてです。

１００年前の地震について
子供たちに伝える事は簡単な事ではありません。
今回おすすめしたいのが、デジタル防災教材

「関東大震災復興１００年教材」です。

東京都教育委員会が、
子供たちが震災の教訓を身近に感じ
備えにつなげてもらえるようにと、
小学校版と中学校・高等学校版が制作されました。

東京都教育委員会が制作したデジタル教材は、
当時の状況をよりリアルに感じてもらう為、
映像や画像が多く使われているのが特徴です。

教材は全７ページ。
当時の災害の様子を伝えるページには、
カラー化された被災直後の映像が収められています。
建物が被害を受けた状況や火災が拡大する様子がわかります。

また、この教材には被災者のインタビュー映像も収められています。
当時の本所区、今の墨田区にあった
被服廠跡と呼ばれる工場の跡地では
およそ３万８千人が亡くなりました。
この火災を体験した方の証言も収められていて、
追ってくる火の勢いや跡地に避難した人々の様子などが語られています。

当時の話が聴ける貴重な教材となっており、
そのほか、復興への歩みや共助と公助の視点でも
学ぶ事ができるページやこれからの災害に備えて、
私たちができる事を考える内容も盛り込まれています。

「関東大震災復興１００年教材は」
東京都教育委員会の防災教育ポータルサイトにも
掲載されていますので誰でも見る事ができます。

東日本大震災以降、防災教育の重要性が高まりました。
文部科学省では、防災教育の強化に取り組んでいます。

日本に住んでいる以上、どこにいても地震のリスクがあります。
防災教材を使用したり、震災関連施設で過去の教訓を学び、
改めて災害の備えを考えるきっかけにしてはいかがでしょうか？


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今月9月1日(金)で関東大震災から１００年となりました。
今月は、当時の被害状況を振り返りつつ、現在の防災対策について考えています。

今朝は、『地震による土砂災害の危険性』についてです。

関東大震災では、激しい揺れによって、
東京、神奈川、千葉などの山沿いで土砂災害が発生しました。
内閣府の報告書では、神奈川県の根府川では大規模な土砂災害が発生。
駅に止まっていた列車がホームごと海に流され、２００人がなくなりました。

また、その後の大雨によって
土石流などの土砂災害が各地で発生したという報告もあります。
阪神淡路大震災の時も、地震の影響で六甲山地が大きく揺れ
700か所以上で山腹が崩れるなどの土砂災害が発生。

さらに地震後の雨で崩壊した場所は２千か所以上に増えました。

土砂災害は、水害のイメージがあるかもしれませんが、
「地震発生時、そして地震が起きた後に雨が降ったら土砂災害に要注意」
と覚えておきましょう。

土砂災害には、がけ崩れ、地すべり、土石流の３つがあります。
がけ崩れは、斜面が突然崩れる現象です。
一気に大量の土砂が崩れ落ちる為、
がけの下にいる人は逃げ遅れてしまう危険が高まります。
地すべりは、比較的ゆるい斜面が広い範囲にわたって滑り落ちていく現象で、
家や畑などをそのままに地面のかたまりのまま動きます。


土石流は、山や谷の土・石・砂が水とまじって
どろどろになり、一気に流れ出てくる現象です。

国では、土砂災害から命を守るために、
土砂災害が起きる可能性があるとされる区域を
土砂災害警戒区域と土砂災害特別警戒区域に指定しています。
土砂災害は、山間部で起きるとは限りません。

都心にも警戒区域に指定されている地域はあります。
23区でもっとも多いのは港区で、土砂災害警戒区域は、
２０８、土砂災害特別警戒区域は１４１あります。

土砂災害の危険については、ハザードマップを確認するなど
あなたの住んでいる街の危険性について事前に知っておきましょう。


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今月9月1日(金)で関東大震災から１００年となりました。
今月は、当時の被害状況を振り返りつつ、
現在の防災対策について考えています。
今朝は、『関東大震災から１００年〜津波避難について考える〜』です。

火災のイメージが強い関東大震災ですが、
震源域が相模湾内であった事から、
伊豆半島、伊豆大島、三浦半島、
房総半島の沿岸に津波が押し寄せています。

津波の高さは、伊豆大島や静岡県熱海市で最大１２メートル、
千葉県の館山市で９メートルに達し、
早いところでは、地震が起きた後５分で津波が押し寄せたと言われています。

津波から身を守るためには、強い揺れはもちろんですが、
弱い地震でも「ゆっくり長く揺れを感じたら」、
急いで高台の安全な場所に避難しましょう。

また、海岸にいた場合は、避難誘導標識を確認し、
津波避難ビル・津波避難タワーに避難するのも方法の一つです。

津波が発生したら、防災無線などから情報が伝えられます。
また、津波の危険がある場所には、津波がくる危険がある事を示す、
津波注意のほか、津波避難場所を示す津波標識が設置されています。
万一に備え、海の近くにいるときは必ず確認するように心がけましょう。


東京２３区のうち、海に接している区は、
江戸川区・江東区・中央区・港区・品川区・大田区の６区です。

例えば品川区。
東京都が公表した「首都直下地震の被害想定」では、
品川区は、最大、２．３８メートルの津波が想定されています。
津波からの避難は高台が基本です。

しかし、「避難する時間がない」「高台まで遠くて避難できない」
などの場合も考えられます。

それに備えて、品川区では、津波避難施設の確保を進めていて、
現在、区内に３７所の津波避難施設があります。

海に面している区にお住いの方は、自治体のＨＰなどで
どのような対策がなされているかを確認すると共に、
非常用持ち出し袋の確認などいざという時の為の準備も忘れずに


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今月9月1日(金)で関東大震災から１００年となりました。
今月は、当時の被害状況を振り返りつつ、
現在の防災対策について考えます。

今朝は、『東京都の取り組み〜木造密集地域〜』についてです。
先週もお伝えしましたが、
関東大震災は亡くなった方の９割が火災で命を落としました。

火災が拡大した原因の１つが「木造住宅密集地域」です。
この木造密集地域は、
東京や各地の大都市に残っている大きな課題となっていて、
東京都によると震災が起きた時に延焼の危険が高いとされている
「木造住宅密集地域」は都内におよそ8600ヘクタール、
東京ドームの１８００個分の面積が残っているという事です。

東京都は、東日本大震災を受けて、
２０１２年に
「木蜜地域不燃化10年プロジェクト」をスタートさせ
建物解体費助成や
建て替えた後の住宅の固定資産税減免などに取り組み
延焼しにくい街づくりを促してきました。

こうした取り組みによって、
去年東京都発表された
首都直下地震の時の都内の被害想定は、
死者は、最大６２００人、
震災・倒壊の建物はおよそ１９万４４００棟
１０年前にくらべると３割以上減ったものの今もなお甚大な被害が想定されます。
東京都は、２０４０年までに木造密集地域をゼロにする目標を掲げています。

木密解消に向けた大規模な区画整理などには
住民の合意形成が不可欠で各地の住民の高齢化などが壁となっています。

さて、
最近の地震火災の６割は電気が原因と言われています。

そこで、東京都は、地震の揺れを感知して、
電気を自動的に遮断する感震ブレーカーを
木造密集地域の木造住宅にお住まいの方に無料で配布しています。

感震ブレーカーは、電気ストーブなどが倒れ、
停電後の再通電によって火災が発生する
「通電火災」などの危険を抑制できます。
自治体によっては、
木造蜜集地域に限らず無料配布している地域もあります。

気になった方は、東京都のHPや自治体に
問い合わせてみてはいかがでしょうか？



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昨日9月1日(金)で関東大震災から１００年となりました。
今月は、当時の被害状況を振り返りつつ、
今朝は、『火災旋風から考える〜地震火災〜』についてお伝えします。

関東大震災では、「火災旋風」が猛威を振るいました。
火災旋風について、東京大学　廣井悠教授の解説です。

【廣井先生】
火災旋風とは、火災の際に発生する竜巻上の渦。
渦の中に炎を含む火災旋風は、通常の火災に比べて延焼速度が速い。
研究機関や大学では、発生のメカニズムを調べていますがまだ解明には至っていない。
この火災旋風、渦の中に『炎を含むもの』と『含まない』ものの２種類あると言われています。
炎が含まれなくても、砂ぼこりや煙をまきこみ、風速は最大６０メートル、
人だけでなく、自電車や荷車も舞い上げられたという報告があります。

廣井さんは、
火災旋風は首都直下地震でも起きる可能性はゼロではないと指摘します。
東京都によると、都内の木造住宅密集地域は、
ＪＲ山手線の外側を中心に、およそ８６００ヘクタールあり、
23区の総面積の１４パーセントを占めています。
関東大震災に比べれば、燃えにくい住宅が増えたとはいえ、
地震後に火災が同時に起きて広範囲に燃え広がる恐れは十分にあると言います。

甚大な被害に繋がる火災旋風の発生を防ぐには、
「出火を防ぎ、火災が拡大する前に消し止める必要があります」
つまり、家に感震ブレーカーを設置する事や
消火器などを使った初期消火が重要です。
災害の備えとして“防災備蓄”も重要です。
５年間の長期保存が可能な井村屋のえいようかんを
抽選で１０名様にプレゼントします。

応募方法は、東京エフエムX(旧Twitter)
の報道アカウント「tfmnews」をフォロー。
更に、プレゼントキャンペーンの投稿をリポストしてください。

応募締め切りは９月３０日（土）
みなさんからのご応募お待ちしています。



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来週9月1日で関東大震災から１００年となるのを前に
今月は、防災備蓄の重要性についてお届してきましたが、
今朝は、『関東大震災の被害』についてお伝えします。

１９２３年(大正１２年)9月１日午前１１時５８分、
神奈川県西部を震源とするマグニチュード７．９の地震が発生しました。
首都圏などが、現在の、震度７や６強の相当する激しい揺れに襲われ、
住宅の倒壊、火災、土砂災害が相次ぎ、沿岸部には津波が押し寄せました。

東京や神奈川を中心に１１万棟近くの住宅が全壊、
火災による焼失建物は２１万２千棟を上回り、
亡くなった方・行方不明者は１０万５千人を越えました。

明治以降の日本で最大の被害となったこの災害は、
「関東大震災」と呼ばれています。

関東大震災で被害が拡大してしまった大きな要因が
「火災」です。

地震の発生時刻が昼食の時間に重なり、
「かまど」や「しちりん」などを使っていたこともあり、
同時多発的に火が出て次々と延焼しました。
現在の、千代田区・港区・台東区では、１３０か所あまりで火災が発生。
このうち７０か所以上で
火が消し止められず火が広がったと見られています。


関東大震災では、
亡くなった方の９割が、火災で命を落としています。

当時の本所区=現在の墨田区にあった
「被服廠跡」と呼ばれる工場の跡地では、
火災旋風と四方から迫る火災で
避難していた３万８千人の方が犠牲になりました。

この「火災旋風」という言葉をご存じでしょうか？
火災旋風とは、大規模な火災が起きた時に発生する
竜巻の様な炎の渦の事を言います。

多くの方が亡くなった被服廠跡地は、
現在、「都立横網町公園」になっています。
公園内には、
東京都慰霊堂と東京都復興記念館があります。
この東京都復興記念館には、
震災の被害、救援、復興を伝える遺品や
被災した物、絵画。写真などが展示されています。

東京都復興記念館に行かれた事がない方は
一度足を運んでみてはいかがでしょうか？



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来月9月1日で関東大震災から１００年となるのを前に
今月は、防災備蓄の重要性についてお伝えしています。

今朝は、最近注目されている防災の考え方、
『フェーズフリー』についてです。

フェーズとは、
「日常時と非常時の区切り」
フリーは「なくす」という意味です。
つまり、フェーズフリーとは、
日常と非日常を分けるのをやめて
日常で使うものを災害時にも役立てようという防災の考え方です。

防災システム研究所所長、
防災・危機管理アドバイザーの山村武彦さんの解説です。

備えない防災という事ではなくて、
災害に備えてとか、非常用とか肩に力を入れて準備するものは長続きしないんですね。
それよりも生活の中に自然に安全というキーワードが入ってる様にする。
例えば、普段使っている、食材・飲料水を少しづつ余分に買っておいて、
賞味期限をマジックで書いて、先入れ先出しで、普段から使い、使った分だけ買い足しておく。
その、ローリングストック法というフェーズフリーですけれども、
また、いざという時に車の燃料が空っぽであればその車は使いものにならないですね。
普段から燃料を２分の１ルールを作って、燃料が半分になったら必ず満タンにしておく。
それもフェーズフリーの防災だと思いますね。
非常用の階段というのは、普段使っていないといざという時に使えないものですね。
意識して平時と非常時の垣根を取り除くフェーズ防災。
これが必要だと思います。

その他にも、登山やキャンプに使うアウトドアグッズも
電気やガスが使えない場所で過ごすための道具として使えるのでフェーズフリーといえます。

街の中にも「フェーズフリー」はあります。

例えば防災公園、平時は、憩いの場ですが、
非常時には、ヘリポートや、防災倉庫、災害用トイレ、
応急給水槽などの防災施設があり災害時の防災拠点になります。

東京・豊島区の小型電動バス「IKEBASU」は
普段、池袋エリアを周遊していますが、
災害が起きて電気がストップしてしまった時、
車内のコンセントに繋げば電気として使用できます。

意識して平時と非常時の垣根を取り除く。
フェーズフリーの考えを日々の生活に取り入れてみてはいかがでしょうか？


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来月9月1日で関東大震災から１００年となるのを前に
今月は、防災備蓄の重要性についてお伝えしています。

今朝は『高層マンションと防災備蓄』についてお伝えします。

東京都によると都内にはタワーマンションと呼ばれる
４５メートル以上の高層建築物が
およそ３千５百棟あると言われています。
１０年前に比べて４３％も増えました。
地震が起きた時、
マンションに住んでいる方はどう行動すべきなのでしょうか？

防災システム研究所所長で
防災・危機管理アドバイザーの山村武彦さんはこう解説します。

「マンションの場合には、
避難所に行くよりも安全が確認されたマンション
で暮らした方がよほどよく眠れると思います。
その場合には、暮らすための準備が必要ですよね。
孤立ではなく、籠城する在宅避難を選択する事になります。
そうすると、水・食料の備蓄は極めて重要です。
水食料は、１週間分と農林水産省は推奨しています。
災害に備えるというのは、大規模災害に備える。
停電、断水、の中で暮らすための備蓄が必要になってきますね」

１９８１年６月以降の建物で新耐震基準を満たしているマンションは
「在宅避難」を第一に考えましょう。


東京都が発表している首都直下地震の被害想定では、
復旧まで最大で、上水道はおよそ１７日、
下水道は、およそ２１日かかると言われています。
また、高架水槽と呼ばれる給水を目的にした水槽を屋上に
設置しているマンションでは、
停電によってポンプで水を揚げられなくなってしまいます。

マンションにお住まいの方は、
水や食料、簡易トイレは最低１週間分用意しましょう。

家にとどまるために必要な備蓄の一つが防災食です。
５年間の長期保存が可能な井村屋のえいようかんを
抽選で１０名様にプレゼントします。

応募方法は、東京エフエムX（旧ツイッター）の
報道アカウント「tfmnews」をフォロー。
更に、プレゼントキャンペーンの投稿をリツイートしてください。
応募締め切りは８月３１日（木）
みなさんからのご応募お待ちしています。

　
TOKYO FM　手島千尋でした。


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