北海道

2018.12.26

豊富な草地資源をフル活用した酪農

JAくしろ丹頂 組合長
武藤清隆
農業の世界で新たな改革に取り組む、挑戦者たち。
今日は、北海道 JAくしろ丹頂、組合長 武藤清隆。

乳牛2万1000頭を擁する酪農地帯。
豊富な草地資源をフル活用した酪農が地域経済を支えている。

「草地の「植生改善プロジェクト」によって、
質の高い飼料を、輸入するのではなく
自給する取り組みを進めています」

コストカットによる生産者の所得向上と、
持続可能な酪農地域づくり。
一方で、新たな担い手の確保にも力を注いでいる。
        
「新規就農者や研修者のための宿泊施設が完成しました。
学生実習生の受け入れにも力を入れ、
地域の酪農を担う人材を一人でも多く
増やしていきたいと考えています」
                                     
JAくしろ丹頂 武藤組合長の挑戦は続く。 
前へ、前へ。全力農業。
2018.11.13

日本を代表する農畜産物をブランド化!

JA新得町 組合長
太田眞弘
農業の世界で新たな改革に取り組む、挑戦者たち。
今日は、北海道 JA新得町、組合長 太田眞弘。

手つかずの自然が残る、東大雪の麓に広がる町。
おそばに酪農に、、、
日本を代表する農畜産物のブランド化で
生産者の所得向上を目指す。
                         
「これからの酪農に向けて、最先端の設備を備えた
シントクアユミルクを設立しました。
生乳生産を事業としておこないながら、
同時に、新規就農者の受け入れや育成を
しっかりとおこなっています」

そして地域の子どもたちへの取り組みにとも力を注ぐ。

学校給食で、その日、全ての食材を、
新得町産で提供するプロジェクトを始めました。
とても喜んでいただきました。
子どもたちに、今後も、
農業に関心をもってもらいたいと思っています」
                                     
JA新得町 太田組合長の挑戦は続く。 
前へ、前へ。全力農業。
2018.10.01

売れる米作りと災害対応に備えた取り組み

JAたいせつ 組合長
松原剛志
農業の世界で新たな改革に取り組む、挑戦者たち。
今日は、北海道 JAたいせつ、組合長 松原剛志。

販売額の8割を占める基幹作物はお米。
売れる米作りに力を入れ、
農家の所得向上と生産量拡大を目指している。
                         
「香港、台湾、シンガポール、ハワイ、ニューヨークと、
米の販路を海外へと広げています。
また、田んぼアートや農産物直売所を通じて、
たいせつ農協の農業をPRしています」

北海道胆振東部地震の直後は、
去年、導入したばかりの自家発電機が活躍した。
近隣のガソリンスタンドが休業するなか、
JAたいせつは、
地域の方にガソリンを供給した。        

「今後も災害対応に備えた取り組みを強化して、
地域に暮らす方々にとって、
安心できるJAでありたいと思っています」
                                     
JAたいせつ 松原組合長の挑戦は続く。 
前へ、前へ。全力農業。
2018.07.05

「循環型クリーン農業」で農産物をブランド化。

JAながぬま 組合長
成田正夫
農業の世界で新たな改革に取り組む、挑戦者たち。
今日は、北海道 JAながぬま、組合長、成田正夫。

「循環型クリーン農業」で地元の農産物をブランド化して、
生産者の所得向上を目指している。

「生産者が環境に配慮しながら作物を選択できる、
多様な経営体育成を目指しています。
なかでも、トマト・ブロッコリーといった、
高収益作物の生産に力を入れています」

いま、町にある直売所の数は、23。
生産者と消費者が互いに顔の見える関係づくりに注力している。
そして、注目の取り組みは、
グリーンツーリズムの農家民泊だ。

「今年度は、全国から2500人以上の小中高生がやってきます。
次の世代を担う子どもたちに、
この地域を好きになってもらいたいと思っています。
そうすることで、
農業にも興味を持ってもらいたいんです」

成田組合長の挑戦は続く。
前へ、前へ。全力農業。
2018.06.29

生産支援体制の整備や、農産物の6次産業化商品の開発に力を注ぐ

JAふらの 組合長
植崎博行
農業の世界で新たな改革に取り組む、挑戦者たち。
今日は、生産支援体制の整備や、
農産物の6次産業化商品の開発に力を注ぐ、
北海道 JAふらの、組合長、植崎博行。

生産支援の一環として、ヘルパー制度を立ち上げました。
全国から募集をして、農作業や選果を手伝ってもらっております。

これまでの参加者は、のべ、2000人以上。これがキッカケとなり、農業を始めたり、結婚して富良野市に住むようになったなど、様々な波及効果が出ている。

農協職員は400人ほどですが、選果場や工場を含めると1000人になります。
こういった雇用の確保で、地域も経済も支えたいと思っております。

植崎組合長の挑戦は続く。前へ、前へ。全力農業。
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